2022/2/24に始まったロシアのウクライナ侵略に鑑み、例えインデックス投資経由であってもロシアへの投資はしたくない、或いロシアが先進国からの嫌われ者になって経済衰退する結果生じる投資損失を受けたくない、等々の理由からロシアへの投資を避けたい。
まず、MSCI EM指数におけるロシアの扱いを調べた。MSCI社はMSCI EM指数…
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3つの株式指数、MSCI社のJapan, Kokusai, EMのNet, Standard、ドル建て指数の円換算値、ならびに3つの債券指数、三井住友TAM社の債券インデックス・オープンの3つ（国内、先進国、新興国）の投信の基準価格（これら投信の開設前の指数の算出については、本ブログの過去の記事に記載済み）の経時変化を検討する。
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直前の記事「20-78．SBI証券利用と楽天証券利用の比較、その1」に引き続いて両社の利用をユーザの立場から比較する。年金生活期のユーザにとっての第三番目に重要な差異は次の点である：
（３） 定期的な投資信託資産取崩しにおいては、前々回の記事（20-77）に記載した通り、定期定口数解約が使われるべきで、これは資産蓄積期にドルコスト…
インデックス投資信託の長期保有で資産蓄積＆運用してきて、かつ年金生活期に入っている場合、SBI証券と楽天証券をどう利用するかについて考えた。
両社を比較すると次のような点が、年金生活期のユーザにとっての主たる差異である。
（１） SBI証券の投資信託保有ポイント付与率は楽天証券よりも高い傾向がある。SBI証券のポイント付与率…
SBI証券でドルコスト法（即ち毎月一定金額ずつ）で投資信託を積立購入してきたとする。年金生活に入って、年金の不足分を、積み立ててきた投資信託の売却で賄おうとした場合、投資信託を金額指定でしか売却できない。
保有金融商品を定期的に売却して現金を得る場合、一定金額分ずつ定期的に売却するのは大変損な方法である。なぜなら、金融商品が安値の…
インデックスファンド投資において、実質コストが低率なものを選ぶべきで、コスト安のファンドが出てきたらそれに乗り換える（買換える）と良いと考えられる。一方で乗り換え時には、運用益の20.315％が税として差し引かれて運用原資の減額が起こる。定性的には、新旧ファンドのコスト差が大きく、乗り換え時点までの運用益が小さく、かつ乗り換え後の運用期…
新型コロナウイルスの世界規模での蔓延により世界の株価は大幅下落進行中であり、どこまで下落するのか、或いは近々回復が始まるのかの見通しも立たない。インデックスファンドの長期積立投資を続けている中では、長期保有のファンドはまだかなりの評価益を残しているが、積立期間数年のファンドにはかなり大きな評価損が生じている。このように保有する個々のイン…
資産運用は、それが使われる（老後生活費補填の為に取崩される）場面を想像して進められるべきである。さらに、運用の手間もできるだけ簡単であることが望ましい。ただし、運用方法を考える筋道は丁寧に詰めてゆきたい。結果に行き着くまでは間違いの無いように。そして結果はできるだけ単純明快が良い。
こうして辿り着いたのが
「SMT 世界経済イン…
インデックス投資の基本となる諸指数の常用対数の経時変化を図20-73-1に示した。
この図を利用してもらう為に簡略な説明をしておこう。
なお、このブログでは「対数」は常用対数を意味し、logは底10の常用対数を表す。
本題に戻る。株式指数はMSCI社が公表している三つの、配当再投資を仮定した株価指数（Japan、KOKUSAI…
前項20-71において、「SMT 世界経済インデックス・オープン（債券シフト型）」と「eMAXIS slim 全世界株式（除く日本）」の両投資信託を金額比１：１で購入・保有するのが老後資金準備に向けた良いポートフォリオ（の一つ）と書いた。購入、保有、売却において運用者がするべき操作が単純明快である。老後資金用としてはすべき操作が単純であ…
資産運用は、蓄積した資産を使う（取崩す）場面を想定して行うべきである。大抵の場合、資産運用は老後資金準備を目的とする。そして老後資金を使う時期になった時、どの程度の知力・理解力が運用した本人に残っているか分からない。残念ながら、ボケる可能性も小さくない。或いは、老後資金を取り崩しながら生活するのは、ポートフォリオなど分からない配偶者かも…
後期高齢者の確定申告時の株式譲渡損益等の確定申告におけるべからず集： （１）原則として、繰越損益通算をしてはならない（介護保険料）。（２）原則として、譲渡益＋配当の総和が正の値（総計で利益が出ている）ような申告を記入してはいけない（介護保険料、後期高齢者医療保険料）。（３）単独の外国税額控除の申請をしてはいけない（介護保険料、後期高齢者…
前回の「（20-68）ネット証券比較：投資信託売却方法」の付録として、この記事を書く。
「定金額定期売却が投資信託売却における良い方法の一つである」という見解に対して、ここで異議を唱えておく。
（１）定金額定期売却の場合
基準価格が下がると”定金額”を得るために売却口数は大きくなる。一方、基準価格が上がると売却口数は小さくなる…
現役時代に運用蓄積してきた投資信託を、引退後は売却して生活費不足分を補うことになる。その時になると、利用している証券会社がどのような売却方法を用意しているかによって、売却の効率や手間が変わる。現役時代に比べて暇があるとはいえ、いずれ脳力は衰える。その時に備えて、投資に使う証券会社は手間が掛からずかつ合理的な売却方法を用意している会社を選…
SBI証券は大変便利であるが、投資信託の定期売却が定金額取得の設定（たとえば、毎月初めに10万円を得るように投資信託を定期売却するような設定）しかない。定期売却に「定口数」売却の設定を開設してほしい。つまり、投資信託を毎月、例えば「１万口」を、定期的に自動売却できるようにしてほしい。
投資信託の基準価格は”ランダムに”変動し続けて…
資産は平均並みの成績の運用でいいから手間暇は掛けたくないという場合、或いは資産運用実行者の死亡後に残された者達が引き継ぎに困らないようにしたい場合、なるべく単純明快なポートフォリオで資産を運用することが望ましい。
2018年から始まる「つみたてNISA」制度にも、また一般の特定口座でも使える単純明快ポートフォリオとして、「野村つみ…
2018年年初から「つみたてNISA」制度運用が始まる。これは少額長期積立投資に対する非課税制度であり、制度説明文を金融庁のホームページで読むと、「金融庁は、少額投資しかできない、そして発言力の殆どない庶民に味方した！」と感激する。
若年・中年の現役サラリーマンの教育資金や老後資金構築のみならず、退職後間もない（つまり”余生”期間…
先月（2017年10月）下旬の日本経済新聞の一面に「世界同時株高」の大きな見出しが出ていた。先進国、日本、新興国、どこでも平均株価が上昇中ということ。そして、長期（10年以上）投資に適した株式中心のバランスファンド、「世界経済インデックスファンド（株式シフト型）」、の評価額は順調に上昇中である。
この株高がどのような”株価上昇”と…
海外ETFの代表例として米国市場上場ETFのVT（Vanguard Total World Stock ETF ）を取り上げ、通常の国内の投資信託と比較して、海外ETFが国内投資家にとって本当に有利か否かを調べる。VTはMSCI-ACWI指数（先進国とエマージング国両グループを合わせた平均株価指数）に追従する米国上場のETFで、実質コス…
一カ月くらい前の新聞に「ダウ平均最高値更新」という見出しが出ていた。一方、日経平均は1989年末（バブル崩壊直前）に4万円（38,915円）だったが、今はその半値の2万円周辺で推移している。日米の株価指数の長期間推移の差は余りにも大きい。なお、ここでいう「長期」とは、一人の人間が現役で働ける期間が40-50年なので、その1/4、10年程…
老後は年金と貯蓄の取崩しで生活する。その場合、手持ちの運用資産の評価額がどのように推移してゆくか知っておきたい。現役なら、投資信託の暴落が起こっても積立投資を続けていれば、暴落を次の高収益の糧にできるが、新しい収入の無い老後では、暴落を収益の糧にはできず、暴落の悲哀を被るだけである。
調査のために選んだのは三井住友トラストAM社の…
要約：手持ちの（日本、先進外国、新興国）×（債券、株式）の六つの指数の時系列データを使って三つのタイプの「世界経済インデックスファンド」の基準価格の推移を実用的な信頼度で再現計算できた。
自分自身の運用の中心をなす「世界経済インデックスファンド（株式シフト型）」の基準価格が、将来の金融危機に際してどのような値動きをするか予備知識を…
MSCI社が公表する株価指数には、Price, Gross, Netの三指数がある。これらは同社の説明（MSCI INDEX DEFINITIONS, Index Marketing, February 2015 )によると以下の通りである：
Price: 株価のみの指数、配当は含めない；
Gross: 株式発行企業と同一国の国内投…
前回書いた以下の記事は間違い、取り消します。理由は次の通り：
MSCI社ホームページから、MSCI-EM指数のうちPriceとGross両指数は1987/12/31以降の月次データが得られ、Net指数は2000/12/31以降のデータにみが得られます。以下の記事は、この期間の違いを見過ごしたために起こった混乱で、間違ってるので取り消し…
「世界経済インデックスファンド」で採用されている金融商品指数に対応する「投信指数」（円建値）の常用対数値の長期時系列データならびに＄/￥為替レートの常用対数値のデータをチャートにすると図20-57-1のようになる。
（図をクリックすると拡大図が出ます）
指数の対数プロットが、現在から過去に向かって概ね直線に乗っているとみ…
運用資産の大半を「世界経済インデックスファンド（株式シフト型）」に投入したので、いちいち細かい計算や検証をすることも無くなり、このブログの更新回数も激減した。概ね了承できるポートフォリオのバランスファンドを見つけてこれを利用すると、時間の余裕がたっぷりとできる。なにしろリバランスすら実施する必要が無い。ほったらかし投資、しかもそのコスト…
運用方針の変化等により金融商品を買い替えたとき、売却収益があったとする。一方、長期保有するつもりの投資信託には評価損があるとする。このとき、税金の支払い時期について二つの選択肢がある。
（１）今年の売却益の税を今（今年年末に）支払う；
（２）評価損のある、ただし長期保有予定の投資信託を一部売却して、前記売却益を打ち消して（損益通算…
老齢になって年金生活に入り、保有投資信託売却による生活費補填が必要になったら、一定口数の投資信託を定期的に売却するのが、より有利な売却方法となる。これが売却におけるドル・コスト法である。毎回一定金額を得るように定期的に保有投資信託を売却するのは不利な売却法であり、これは避けるべきである。以下に少し変わった方法でこれを説明する。
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日本円実効実質為替レート（￥ERER)建てで評価した日本債券指数、日本株式指数、先進外国債券指数、先進外国株式指数、新興国株式指数そして￥ERERの常用対数の長期経時変化(2016/1/15まで収録）を図20-53-1 に示した。
（図をクリックすると拡大図が出てきます）
この図の新興国株式指数（青グラフ）は2015…
前の「20-51. 外貨MMF税制変更対策。その１：クロス取引する？しない？」の記事( http://williberich.at.webry.info/201509/article_1.html )での検討により、US$MMFを円決済でクロス取引をすると判断したとする。ここでは、そのような円決済クロス取引の手順について考える。
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2016年１月1日から外貨MMFに対する税制が大変化する。年内ならば、外貨MMF取引における為替差益には課税されない。しかし来年年初からは、外貨MMF売却時の為替差益には20.315％の税率で課税され始める。そして外貨MMF売却時の収益は、
収益＝売却時取得金―購入費用
で課税計算され、ここで用いられる購入費用は、過去に遡って算…
前回の記事（20-49）で、インデックス型のバランスファンドを利用した手間のかからない資産運用を考えた。その運用の中にREIT投資を少し含めるために、投資信託「SMTインデックスバランス・オープン」の利用を計画した。しかし、ブログ「ジョン太郎とヴィヴィ子のお金の話」の記事「流動性リスクをあなどるなかれ」（http://jovivi.s…
このページで提案したポートフォリオよりも、次のページの記事（20-50）に記載のポートフォリオの方が良いと考えてます。このページは読まず、次ページを読んで頂く方が良いと考えてます。
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日本の政府債務残高の対GDP比率は今や250％に達しようとして…
必要な手間暇が少ないといわれるインデックス投資/運用であっても、自分自身の経済状況や生活状況に最適化しておくことを目指しながら、種々のインデックスファンドを組合せたポートフォリオを組立て、それに従って記録しながら積立投資を継続し、年一回ないし二回のリバランスを続けてゆくことは、かなりの手間と暇を要する。その結果、他にできることが少なく…
資産運用において、元本割れだけは避けたい。では、どうすればよいのか。
一般に、適切に分散された投資においては、運用期間の長期化とともに元本割れを回避できる可能性は高まると考えられる。理由は次の通りである。株価等の金融商品価格がランダムに変動していると仮定すると、リターンμ、リスクσのポートフォリオへの投資が元本割れする確率が、例え…
政府による国債発行の残高の巨大化、日銀の異次元金融緩和とインフレ推進（穏やかなとの形容詞付ではあるが）など、日本円や日本国債のリスクが高まるかもしれない政策が進められている。これに対応するには、国際経済の中における日本円の購買力を表す指数である日本円実質実効為替レート建てで資産運用を考える方が、日本円建で考えるよりも合理的であると考える…
まず「世界経済インデックスファンド」の円建基準価格と実質実効為替レート建基準価格の異同を調べる。図20-45-1に円建基準価格（黒線）と実質実効為替レート建基準価格（赤線）の経時変化を示した。
（図をクリックすると拡大した図が出ます）
ファンド開始（2009年1月）から2012年6月初めまでは、黒線も赤線もほぼ平行して…
三井住友アセット・マネッジメント社から「世界経済インデックスファンド」という投資信託が売られていて、この投資信託の投資信託説明書にGDP比が資産運用に便利な形で纏められていて、次の通りである：
2013年 日本 6.8％； 先進国（除く日本） 54.7％； 新興国 38.5％
このGDP比を基にして「世界経済インデックスファンド…
ポートフォリオを構築するとき、資産評価（つまり、元利合計の評価）の基底通貨として「日本円」でなく「日本円の実質実効為替レート」を選ぶというのは、かなり良い選択だと思う。なお、資産評価を実質実効通貨建てで行うということは、非常に大雑把な言い方では、ドル建てで行うということに近い。
資産額評価に使う基底の通貨の選択がポートフォリオ構築…
これまで名目日本円建てでポートフォリオを組んでいたが、今回、日本円実質実効為替レート建でポートフォリオを組むことを試みる。日本円実質実効為替レートとして、BIS（国際決済銀行、Bank of International Settlements）の発表するNarrow Indices を使う。
日本円実質実効為替レートとは、一定量の…
（日本円実質実効為替レート建ての評価に基づき、先進国通貨MMFを組合せてμ/σ最大のポートフォリオを「丁寧に」組む）
日本円実質実効為替レート（つまり、日本円の外貨購買力；ここでは「￥ERER」と略記する）での評価の基づいて、先進外国MMFと日本の個人向国債（変動10年）の組合わせでμ/σが最大（つまり、元本割れ回避必要運用期間が…
日本円実質実効為替レート建ての評価に基づき、先進国通貨MMFを組合せてμ/σ最大のポートフォリオを組む。
ここで求めた「最安全ＭＭＦセット」の配分比や求め方に少し改訂を加えましました：次項の（20-41）の記事を見てください。（2014/6/28）
日本で生活する我々にとって、日本国債、個人向け日本国債あるいは定期預金は最低…
実質実効為替レートに基づいて資産運用を行う場合に最もややこしいのは、そして庶民が投資できる唯一の”実質実効為替レートに基づいた資産運用”は、外貨建MMFの売買と管理だろうと思う。なぜなら、外貨建MMFは個別に直接売買できるから。各国通貨MMFを組合わせたポートフォリオで国内債券インデックスファンドの代替ができたら、国内債券への過剰な依…
実質実効為替レート建てインデックスを基礎としてポートフォリオを組む、その1：諸インデックスの経時変化： まず、日本円の実質実効為替レート建てで諸インデックス値を算出し、その経時変化を調べることから始める。
我々は石油、衣類、住宅用木材、大豆や小麦等々、エネルギー源から衣食住の全てに亘って否応なくドップリと輸入品の中に浸かって生活…
確定申告書作成において、源泉徴収あり特定口座での配当や株式・投資信託譲渡所得、あるいは一般口座で管理している海外籍ＥＴＦで税金を源泉徴収された配当所得など、分離課税される所得を申告するかどうかを迷うことが多いので、少し丁寧に調べました。その結果（筆者の居住地について）は次のとおりでした。分離課税項目の確定申告により 余分だった納税額の還…
まず、2013年７月初めに組み立てた運用期間別最適ポートフォリオ（表20-30-1 http://williberich.at.webry.info/201307/article_2.html ）の、この半年間の運用実績を見ておくと表20-36-1の通りであった。2013年７月初めから2013年年末までの半年間の実績を年利換算で表示す…
個人の少額投資の収益を非課税にするNISA制度の運用が2014年正月から始まる。NISA口座の対象は株式や株式投資信託である。なお、税制上は、国内外の株式のみならず債券やRIETやそれらの組合わせの投資信託が株式投資信託に含まれる。具体的には各投資信託の目論見書で確認できる。
一つのNISA口座は開設後5年間継続して終了する（…
（20-32）のクロス取引による節税の記事で、国内債券、先進外国国債、ならびに新興国国債のインデックスファンドの関する部分が完全に間違ってました。(20-32)の記事を昨日（2013/12/16）訂正しましたので詳しくはそちら(http://williberich.at.webry.info/201312/article_1.html…
2014年正月を境に株式売却益への課税率が10.147％から20.315％に増える。その上2014年正月からは、株式由来の収益が無税になるNISA口座の運用が始まる。この両方の税制変更に伴い、2013年内は国内株式の売却者は多く、2014年の年明けからは国内株式購入者が多くなる。結果として国内株の株価は2013年内は低迷傾向をもち、2…
2014年1月1日から株式、リートならびに債券の投資信託（投信）による収益（配当・分配金と売却益）への税金が従前の10.147％から20.315％に増税される（平成50年以降は20％）。
従って増税前の2013年中に株式の投資信託のうち含み益のあるものを売却して節税すべきと思われる。しかし含み益のある投信を2013年中に売却…