(10-15) 2010年9月末時点で評価した金融商品指数の統計パラメータ

 前回(記事番号10-5)の統計パラメータ評価(http://williberich.at.webry.info/201005/article_3.html)とそれに基づく運用期間別ポートフォリオの計算は、2010年5月始め(同年4月末までのデータに基づく)であった。その後半年近くたったので、次のリバランスに向けて、金融商品指数の統計パラメータの計算を行う。計算法は前回(記事番号10-5)と同じであって、金融商品指数の対数の時系列プロットが直線と見なせる直近の数年間ないし数十年間のデータのみを採択してリスク、リターン、相関係数を求める。計算法の詳細は(10-5)の記事で説明したとおりである。
 基になった金融商品指数の経時プロット図と、求めた統計パラメータ値とをそれぞれ図10-15-1と表10-15-1に示した。
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 2010年4月末までのデータに基づく計算を掲載した表10-5-1(http://williberich.at.webry.info/201005/article_3.html)と較べると、今回の表10-15-1のリターンは国内債券指数のみがやや大きくなり(1.35%→1.43%)、この半年間の円高進行と世界的な株価低迷とを反映して、外債ならびに日株、先進外国株、EM株の指数のリターンは少し低下した(低下幅の絶対値は0.2%-0.5%)。これらを反映して、国内債券指数と株式指数全部との負の相関はよりはっきりした(負の相関係数の絶対値が大きくなった)。
 表10-15-1に基づいてポートフォリオを組み、リバランスをこの新ポートフォリオにするか、半年前のアセットアロケーション比を守ってリバランスするかが次の問題である。

見解1:リバランスの目的は、例えば株価上昇・債券価格下落時に元の投資比率を保つことにより、株価上昇分を売却して債券購入に当てて収益を固定化して次の株価下落・債券価格上昇時に備える。従って、リバランスのとき、投資比率をコロコロ変えないことが大切である。投資比率を現状況に合わせて変えているとバブルに追従してしまい酷い目に会う。
見解2:経済状況はゆっくりではあるが不可逆的に変化してゆく。リバランスを機会にその変化に追従しておくことは大切である。例えば、日本も数十年前は新興国扱いであったが今は先進国扱いに変わっている。統計パラメータ算出用のデータ採録期間は短くても10年以上なので、半年分の採択期間追加がバブル等への過度の追従はもたらさない。よって、リバランスにおいて、新しい統計パラメータで計算したポートフォリオに従った投資比率を採用するのが良い。

 見解1と見解2のどちらを取るかは各個人の経験と考え方次第。筆者自身は見解2を取る方が好みである。

 なお、国内株式指数がここ20年余りの長期に亘って減価傾向のままで、改善し始めたようには見えない(図10-15-1のピンクのグラフ)ので、国内株式投資はまだしないほうが良い。
(2010/10/3/UP)


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